企業の本来の価値に対して株価が割安であると判断される銘柄に投資する手法は「バリュー株投資」と呼ばれます。
この方法は、長期的な視点からも有効であり、「投資の神様」として知られるウォーレン・バフェットも実践している投資戦略の一つです。
この記事では、「バリュー株」と「グロース株」の違いについて、それぞれのメリットとデメリットを解説します。
投資目的に応じた適切な銘柄選びの参考にしてください。
バリュー株（割安株）とは
「バリュー株」とは、企業の本来の価値に対して株価が割安である銘柄を指します。
投資家がバリュー株に注目する際には、その銘柄が割安であるか、将来的に企業の本来の価値に見合った株価まで回復する可能性があるかどうかに焦点を当てます。
バリュー株への投資は、「1万円が入っている財布を5千円で購入する」といった形でよく例えられます。このように、本来の価値よりも低い株価で購入し、その後、企業の価値に見合った価格に株価が上昇すれば、リターンを得ることができます。
利益や企業価値と比較して株価が安い銘柄
バリュー株は、企業が生み出す利益や保有する資産に対して、現在の株価が割安と評価される銘柄を指し、割安株とも呼ばれます。
バリュー株であるかを判断する際には、企業の決算書などを分析し、業績や財務状況を確認しながら、現在の株価と比較していきます。
PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの企業価値に関わる指標が、競合他社や市場平均、自社の過去平均と比べてどのくらい割安な水準かで判断するのが一般的です。
PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの指標を確認できる日本のウェブサイトはいくつかあります。以下に代表的なものを挙げます：
1：Yahoo!ファイナンス
日本の株式市場に関する情報を幅広く提供しており、個別銘柄のPERやPBRを簡単に確認できます。
URL: https://finance.yahoo.co.jp/
2：楽天証券
取引口座を持っていない方でも一部の情報は閲覧可能で、個別銘柄の詳細ページでPERやPBRをチェックできます。
URL: https://www.rakuten-sec.co.jp/
3：日経電子版（日本経済新聞）
最新の株価情報や指標を提供しており、個別銘柄のPERやPBRのデータも確認できます。日経電子版の一部コンテンツは有料です。
4：マネックス証券
各銘柄の詳細ページでPERやPBRなどのファンダメンタル指標を確認することができます。
5：みんかぶ（MINKABU）
個別銘柄のPER、PBRの他、他の株式指標も確認でき、投資家同士のコミュニケーションも盛んなサイトです。
URL: https://minkabu.jp/
これらのサイトを利用することで、様々な企業のPERやPBRなどのファンダメンタルデータを簡単にチェックできます。
インカムゲイン（配当益）狙いの投資
株式投資で得られる利益は「キャピタルゲイン」と「インカムゲイン」の2つに大別されます。
キャピタルゲインは、株価が上昇した際の売買差益を指します。
一方、インカムゲインは、株式を保有している間に受け取ることができる配当金や株主優待を意味します。
バリュー株投資において特に期待できるのは、このインカムゲインです。
バリュー株は、多くの場合、既に成熟した企業で構成されており、成長による株価上昇よりも、配当や株主優待といった株主還元を重視する企業が多いです。
そのため、バリュー株投資は、株価の短期的な上昇を狙うのではなく、長期的に株式を保有しながら安定した配当や株主優待を受け取る投資スタイルに適しています。
グロース株（成長株）との違い
バリュー株と対照的に、グロース株があります。
グロース株は成長株とも呼ばれ、その名の通り、今後高い成長が期待される銘柄を指します。業績が急速に拡大している企業や、新たに市場に登場する革新的な商品やサービスを展開している企業が、グロース株に該当します。
バリュー株はすでに業績が安定していて堅実に利益が期待できる企業が多く、株価が安定しやすいのに対し、グロース株は成長を先取りする形で株価が上昇する場合が多いです。
バリュー株を見つける際のポイント
PER（株価収益率）を確認する
バリュー株と対比されるのがグロース株です。
グロース株は成長株とも呼ばれ、その名の通り今後も高い成長が見込まれる銘柄のことを指します。
業績が急拡大している企業や、これから世に出る新しい商品やサービスを手掛けている企業がグロース株に当てはまるでしょう。
バリュー株はすでに業績が安定していて堅実に利益が期待できる企業が多く、株価が安定しやすいのに対し、グロース株は成長を先取りする形で株価が上昇する場合が多いです。
バリュー株を見つける際のポイント
PER（株価収益率）を確認する
PER（株価収益率/Price Earnings Ratio）は、企業が生み出す利益に対して現在の株価が何倍かを表す指標です。
バリュー株は本来の企業価値よりも過小評価されている = 株価が割安であるため、PERも相対的に低い水準であることが多いです。
PERを求めるときは「株価/1株あたり純利益（EPS）」で計算します。
例えば、三井物産の2023年3月期の決算資料によると「1株当たり当期利益」は689.24円です。
2023年5月1日時点での株価は4,317円であるため、PERは次のように算出されます。
PER = 株価/EPS
PER = 4,317円/689.24円 ≒ 6.26倍
どの時点での数値を用いて計算するかによってPERは変わりますが、この時点での三井物産のPERは約6.26倍と計算できます。
東証プライム市場に上場する全銘柄の単純平均PERは、2023年6月末時点で15.6倍です。
これまでのPERも概ね14〜15倍程度で推移しており、一般的にはこの水準が割安・割高を判断する指標となります。
ただし、業界によってはPERの平均が上下する場合もあるため注意しましょう。
出典：三井物産株式会社「2023年3月期 第3四半期決算短信〔IFRS〕(連結)」
PBR（株価純資産倍率）を確認する
PBR（株価純資産倍率）は、企業が保有する資産に対して、株価が何倍かを表す指標です。
企業の純資産から見て株価が割高か割安かを判断するために用いられ、「株価/1株あたり純資産」で求められます。
純資産は事業を廃止したときに株主に戻る資金であることから、解散価値とも呼ばれます。
一般的に、PBRが1倍を下回っている場合は、株価が企業の解散価値を下回っている状況だと考えられるため、割安だといえるでしょう。
ROE（自己資本利益率）を確認する
ROE（自己資本利益率/Return On Equity）は、その企業が自己資本をどれだけ効率よく使って利益を稼ぎ出しているかの指標です。
ROEは「当期純利益/自己資本×100」で計算されます。
ROEが高い会社は、投資家が投資したお金を上手に使っている会社と判断することもできます。
日本経済新聞によると、東証プライム上場企業の2021年度の自己資本利益率は9.7%です。
また、2014年に公開された「伊藤レポート」によると、企業のROEの目標水準は8%と掲げられています。
一般的に、ROEが10%以上の企業は資本効率の良い企業だといえるでしょう。
出典：株式会社 日本経済新聞社「上場企業の21年度ROE9.7%、4年ぶり高水準 欧米とは差」
自己資本比率を確認する
自己資本比率とは、企業の総資本に対する自己資本の割合を示す指標です。
この指標は、企業の財務健全性を評価する際に広く用いられ、一般的には自己資本比率が高いほど、財務が健全であると判断されます。
企業の貸借対照表では、負債の部に記載された金額が他人資本（外部からの資金調達）、純資産の部が自己資本（株主からの出資や企業の内部留保）を表します。これらを合計したものが総資本となります。
自己資本比率は、「自己資本 ÷ 総資本（他人資本 + 自己資本）× 100%」という計算式で求められます。
業種によって基準は異なりますが、一般的に自己資本比率が30〜50%程度が標準とされ、50%を超えると財務状況が良好であると評価されることが多いです。
配当利回りの高さを確認
バリュー株投資では、長期的な保有を前提として、配当収入を得ることが主な目的となります。
そのため、銘柄を選ぶ際には配当利回りの高さが重要なポイントとなります。配当額が大きい企業は、株主還元に積極的であると考えられます。
一般的に、配当利回りが3〜4%程度の銘柄は「高配当株」として注目されやすく、株式市場でも投資家に好まれる傾向があります。
ただし、配当利回りだけで銘柄を選ぶのはリスクが伴いますので、他の指標と合わせて総合的に判断することが大切です。
バリュー株おすすめ銘柄9選
ここでは、バリュー株のおすすめ銘柄をご紹介します。
※この記事をご覧になる時点で、掲載されているデータが古い可能性があります。最新の情報を必ず確認した上で、慎重に投資判断を行ってください。
丸紅【8002】
丸紅は、芙蓉グループに属する大手総合商社で、日本の5大商社の1社に数えられます。
2023年4月頃には、「投資の神様」と称されるウォーレン・バフェット氏が日本の5大商社に積極的に投資を行っていく意思を明らかにしました。
これによって、5大商社株の株価は急伸し、丸紅は前日比で一時5%株価が上がる場面もありました。
丸紅は、2023年3月期の配当について2期連続となる増配を発表しています。
2021年3月期と比べると配当は2倍以上に増えており、株主還元に力を入れていることがわかります
配当利回りの水準は4%前後で推移しており、かなり高めの利回りが狙える銘柄です。
オリックス【8591】
オリックスは、リース事業や金融事業など、幅広い事業分野を展開する企業です。
ローンの保証会社である「オリックス・クレジット」や、保険商品の開発・販売を行う「オリックス生命」のほか、プロ野球球団の「オリックス・バファローズ」を有する企業としても知られています。
現在実施している株主優待制度は2024年3月31日をもって廃止になることが決定していますが、株価の割安感や配当利回りの高さを考慮すると、バリュー株としての魅力はなお大きい銘柄です。
オリックスの配当利回りは3〜5%程度で推移しており、高い水準の配当を維持しています。
事業の多角化によって収益構造も安定化しており、長期投資に適した銘柄だといえるでしょう。
2022年5月の優待廃止の発表以後、株価は伸び悩みが続いていましたが、2023年の年明け頃からは一転して上昇に転じています。
その後、米シリコンバレー銀行（SVB）の破綻による世界的な金融株の下落によってオリックス株も売られたものの、3月下旬頃からは再び株価が上がり始めています。
短期的な上がり下がりはあるものの、長期目線でみるとそれほど大きく株価は動かず、価格が安定しやすい銘柄です。
三菱UFJフィナンシャル・グループ【8306】
三菱UFJフィナンシャル・グループは日本を代表する金融グループです。
傘下には「三菱UFJ銀行」や「三菱UFJニコス」などがあります。
日銀による金融緩和政策が長く続く日本において、三菱UFJフィナンシャルグループの株価は伸び悩みが続いていました。
しかし、コロナ禍以降は、日本の利上げ観測が高まるにつれて、銀行業の収益改善期待から大きく株価が上昇しています。
2023年3月の世界的な銀行株安では大きく価格を下げたものの、その後もじわじわ上昇を続けています。
株価上昇とともに増配も実施しているため、高い配当利回りが維持されているのも魅力的な銘柄です。
東京海上ホールディングス【8766】
東京海上ホールディングスは、国内外で保険事業を展開する東京海上日動グループの持株会社です。
「東京海上日動火災保険」を含む損害保険事業や生命保険事業、その他金融事業と幅広く展開しています。
連続して増配が続いており、株主への利益還元に積極的な企業であることがわかります。
直近の配当利回りも約4%と高く、長期保有を目的とする投資家にも人気の銘柄です。
2023年3月頃は大きく株価を下げていますが、その後は堅調に右肩上がりの株価を形成しています。
コニカミノルタ【4902】
コニカミノルタは、デジタル複合機（コピー機）を中心に扱うデジタルワークプレイス事業を国内外に展開しているほか、ヘルスケア事業なども展開している会社です。
コロナ禍以降、物流コストの高騰や米国・欧州の景気低迷懸念などが利益を押し下げの要因となっていましたが、2023年3月期の第3四半期決算では、累計での営業利益が黒字転換しています。
配当利回りは4〜5%と高く、直近2年程度の株価は500〜600円程度のレンジで推移しています。
大きく株価が伸びていくことは期待しにくいかもしれませんが、価格が安定しやすい銘柄に投資したいと考えている方に適した銘柄といえるでしょう。
日本電信電話【9432】
日本電信電話（NTT）は、「NTTドコモ」や「NTT東日本」などを傘下に抱える通信事業の持株会社です。
コロナでも株価にはほとんど影響がなく、その後も右肩上がりに株価が上昇しています。
直近も上昇を続け、上場後最高値の更新が続いています。
2023年3月期の年間配当額は12期連続での増配となる年間120円でした。
また、2023年度（2024/03）の年間配当額も増配が予定されています。
これまでの配当額の推移を見ると、2003年度比で9.6倍にまで拡大しており、長年株主還元に力を入れてきた企業といえるでしょう。
増配ペース以上に株価が伸びているため、配当利回りはそれほど高く見えませんが、株価そのものの上昇率も加味したトータルリターンは非常に優秀な銘柄です。
商船三井【9104】
商船三井を含む大手海運株もバリュー株として知られています。
主力の事業である海運事業は、船でさまざまな荷物を運ぶ事業です。
船に乗せる積荷量や積荷価格は世界の景気子動向や需給によって大きく左右されるため、景気によって業績の良し悪しが激しい銘柄でもあります。
数年前までは、試供価格の下落によって海運銘柄全体の経営は非常に厳しい状態でしたが、コロナ禍を経てコンテナ船の需要が高まったことを背景に、一気に業績が回復しました
業績回復に伴い、商品三井は2022年3月期決算において大幅な増配を実施し、翌2023年3月期でも増配を行いました。
これにより、2023年3月期の配当利回りは約17%と非常に高い利回りとなっています。
株主優待として商船三井客船が運行する「にっぽん丸」のクルーズ優待券も株式数に応じて付与されるため、船旅が好きな方にもおすすめです。
ENEOSホールディングス【5020】
ENEOSホールディングスは、日本最大手の石油元売り企業で、収益の大部分をエネルギー事業で稼ぎ出しています。
業績は資源価格に影響されやすく、特に原油の需給や価格動向によって売上高が大きく増減します。
直近、原油価格の上昇によるインフレなどの世界経済への影響が懸念されていますが、ENEOSホールディングスを含むエネルギー業界の銘柄にとって、資源価格の上昇はポジティブ材料です。
ENEOSホールディングスは安定して高配当を維持しており、配当利回りも4〜5%程度です。
2022年5月頃はロシア・ウクライナ問題激化による原油価格の高騰が予想されたことで、株価が上昇しました。
原油不足が加速して販売価格が上昇すると、石油元売り業者の利益率がアップするためです。
その後は、原油価格の下落とともに株価も下がっており、元の水準である400円台〜500円台で推移しています。
武田薬品工業【4502】
武田薬品工業は、国内の医薬品大手です。
医薬品や日用品は、景気が悪くても購入を控える人が少ないため、景気鈍化に強いディフェンシブ銘柄として知られています。
現在は景気の先行き不透明な状態が続いていますが、これらのセクターは景気が低下しても業績が悪化しにくいという点で優位性があるでしょう。
武田薬品は、長年にわたって配当180円を維持し続けています。
これまで業績の上下があっても減配を実施していないため、今後の配当にも安定感が期待できます。
4〜5%程度の配当利回りを期待したい方にはおすすめの銘柄です。
バリュー株投資のメリット
リスクが低い
バリュー株は、グロース株に比べて価格変動の幅を示すボラティリティが低い傾向があります。
そのため、価格の変動が比較的穏やかであり、リスクが低いと考えられます。
また、バリュー株投資では、すでに割安とされる銘柄に投資するため、株価が下落した際でも大きな値下がりが起こりにくいと見られることが多いです。
安定した配当を受けられる
バリュー株は、多くの場合、配当や株主優待を安定的に提供し続けている企業が多いです。
購入時の株価に対する年間配当額を示す配当利回りが高い企業も存在します。株式投資において、売買差益よりも、配当や株主優待といったインカムゲインを重視する投資家には、特にバリュー株が向いています。
バリュー株投資のデメリット
大きな運用益は期待できない
バリュー株投資は、価格の変動幅が小さいため、大きな運用益を狙うことは難しいとされています。
株価が何倍にも急騰するような大きなリターンを期待する方には、バリュー株はあまり向いていないかもしれません。また、バリュー株が割安であるということは、その企業の成長性がそれほど高くない可能性があることも示唆しています。成長性が高い銘柄は投資家から注目されやすいため、割安なまま放置されにくいです。
成長性が低い場合、株価が大幅に上昇する可能性は低いため、バリュー株投資では大きな運用益を得ることは難しいといえるでしょう。
割安な理由がマイナスなこともある
バリュー株に投資する際は、なぜその銘柄が割安とされているのかをしっかりと理解することが重要です。
単にPERやPBRといった指標だけで割安と判断して投資すると、将来的に株価が回復しないどころか、むしろ下落してしまうリスクもあります。割安である理由として、業績が芳しくない、あるいは財務に問題があるといったケースも考えられます。
そのため、投資する前に、将来的に株価が上昇する可能性があるかどうかを慎重に見極めることが大切です。
配当金は減配・廃止もあり得る
バリュー株は、配当を狙った長期投資先として安定感がある一方で、配当が必ずしも継続されるとは限りません。
業績の悪化や経営方針の変更によって、減配や配当の停止が行われる可能性もゼロではないことに注意が必要です。
そのため、株式を購入した後も放置するのではなく、少なくとも数ヶ月から半年に一度は、投資先企業の業績や財務状況を定期的に確認することをおすすめします。
まとめ
この記事では、バリュー株とグロース株の違いや投資方法について詳しく解説しています。バリュー株は、本来の企業価値に対して株価が割安な銘柄を指し、特に長期投資に向いているとされています。これに対して、グロース株は今後の成長が期待される銘柄であり、株価の上昇が見込まれるため、短期的なリターンを狙う投資家に適しています。
バリュー株を選ぶ際のポイントとして、PER（株価収益率）、PBR（株価純資産倍率）、ROE（自己資本利益率）、自己資本比率、配当利回りなどの指標を確認することが推奨されています。これらの指標を用いて企業の財務健全性や株価の割安度を判断することで、リスクを抑えながら投資を行うことができます。
また、バリュー株投資にはリスクが低く安定した配当を受けられるメリットがある一方で、大きな運用益を期待することは難しいというデメリットもあります。さらに、割安な理由が必ずしもプラスではなく、企業の業績不振や財務問題に起因する場合もあるため、慎重な分析が必要です。
記事では、バリュー株のおすすめ銘柄として、丸紅、オリックス、三菱UFJフィナンシャル・グループ、東京海上ホールディングスなどが紹介されており、それぞれの特徴や株価動向についても説明されています。また、株式投資の基本的な概念である「インカムゲイン」と「キャピタルゲイン」の違いも解説されており、特にバリュー株投資がインカムゲインを重視する投資家に向いていることが強調されています。
全体として、バリュー株投資は安定したリターンを目指す長期投資家に適しており、配当利回りや財務状況をしっかり確認しながら銘柄選びを行うことが重要であるとされています。
